30日 4月 2012

我家の連休の嵐が過ぎ去った。普段は義母８７、カミサンと自分６５、平均年齢７２歳が生活している家に６、４、３、０歳のチビッコギャングが襲来し、帰って行った。前々回の襲来時はお買いもの遊びだったが、前回はiPadの奪い合い、そして今回はiPadを使いこなし、かつ庭ではゴルフやテニスに腕を上げる逞しさだった。いつもは家で悠久の時がゆったりと過ぎて行き成長とはかけ離れた生活を送っているが、孫たちの成長速度はものすごく速い。さっきのことはさっきではなく、今は今でなく過去となるスピード。バイタリティーとはこういうことなのかと改めて実感。政治の世界でも若い過激な人たちが古臭い政治の世界に生きてきた人たちを刺激している。古臭い人たちは、少なくとも若い過激な人たちに反応はすべきだと思う。若気の至りを咎めるのではなく、若気の至りに輪をかけて若い新しい考え方を提案することこそ古臭い人たちの責務に違いない。単に若気の至りと咎める人には引退と言う指定席が待っているはずだ。

29日 4月 2012

孫娘の襲来で日常生活が激変した。いつもなら朝はBS１の世界のニュースを見るのが日課だが、今朝は何とプリキュラだ。プリキュラなんて昨日初めて聞いた言葉で全く知らない世界だった。主人公の女学生たちが京都へ修学旅行をした内容であったが、それで昔の自分の修学旅行を思い出した。当時都内に住んでいて、区立中学校は京都に、都立高校は四国か九州に行くのが一般的だった。当然中学時代は京都に行った。ところが高校は家の転居で千葉の県立高校に入ったため、何とまたまた京都になった。しかもコースは中学時代とほぼ同じ。転居を恨んだのを思い出したが、同時に高校時代の若かった気持ちが甦ってきた。まさに孫娘に若年パワーを注入されたような感じだ。介護保険の被保険者の年齢になっても新しい世界は何かを若返させる力がある。

28日 4月 2012

ゴールデンウィークが始まった。我家には今年も例年通り家族全員集合の日がある。今日から長男夫婦が来て孫中心の生活が始まることになる。明日は次男三男夫婦も集まり全員集合。しかも今年は義母の米寿の祝いがメインになった。義母の寿命が孫（自分たちの子供）と係わることになったことにより延びたことは間違いないが、更に４人のひ孫にも恵まれ、珠に一緒に遊ぶ喜びが、米寿をもたらしたことは全く間違いのない事実だと思う。６月には三男の子供も誕生する予定なので義母の寿命はまたまた延びることになるかもしれない。喜ばしいことだ。今年のゴールデンウィークの前半は全員集合による絆の確認、後半は休憩、そして連休明けは恒例の軽井沢テニス合宿がある。昨年の合宿は大震災もあり、取りやめになった。今年からまた年長８０歳位、年少６５歳位のテニス合宿が再開されることになる。自分は６５歳で年少だが年長者のパワーは凄い。老人パワー畏るべし。

27日 4月 2012

年を取ると脂っこい食事を避けるようになり和食になりがちになりつつある。先月政府は和食をユネスコに無形文化遺産登録の提案をした。世界的にも自国の食文化を無形文化遺産として登録する動きがあり、フランス美食術、地中海料理、メキシコ、トルコの伝統料理が既に登録されているらしい。和食は、新鮮な山海の幸、食材の味の引き出し方、栄養バランス、脂少なめで肥満防止、美しい盛り付け、季節感に優れている。先日韓国の農林水産食品省はソウル大学経営研究所が開発した「韓国料理の世界化指数」を用いて世界１２カ国の料理についてアンケート調査をした結果、イタリア、日本がAランクで、フランス、中国、タイの３カ国はBランクに、韓国からインドまでの６カ国はCランクに評価されたとのこと。その世界化指数は、料理（味、盛り付け）イメージ（大衆的、高級感、創造的）価格（価格に対する品質）サービス（服装、態度）レストラン（食材、規模、雰囲気）などで算出される。料理の味だけでなく、食事としてのオーバーオールで評価するところが優れている。和食は既に健康食としても世界各国に広がって人気を得ているが、これを契機に日本文化への理解、広がりも進むと良いと思う。

26日 4月 2012

今日の日経朝刊の１面トップは「東電経費削減３．３兆円の総合計画最終案」その隣には「猛暑なら計画停電、原発安全確保し活用」の記事。如何にも東電の再生計画が出来上がり後は国が承認するだけ、原発を動かさなければ電気は大幅に不足、というイメージを与える内容だ。しかし総合計画をよく見ると、収益改善策の柱は電力料金の値上げと柏崎刈羽原発の再稼働。明日枝野経産相に提出し連休明けに認定の筋書きらしい。東電の収益改善策は、まず始めに株主責任、銀行責任を問いその後に利用者負担を求めるのが筋だ。初めに利用者負担ありきの計画案は根本的に間違っている。関東に住んでいる人は今声を上げないと７月からの値上げを承認したのと同じことになる。一方電力供給については、需要量も把握出来ていない今から電力使用制限令や計画停電の実施可能性に言及し、これをネタに脅して原発再稼働を勝ち取ろうとする枝野の魂胆が見え見えだ。原発は活断層の連動地震により想定外の震度が予想されているところが多い。原発再稼働の最低条件は電力供給量不足ではなく安全の確保だ。枝野は東電再生も原発再稼働もミスリードしようとしている。東電総合計画最終案の認定反対。

25日 4月 2012

こんなことがあっても良いのだろうか、と思うのが亀岡の交通殺害事件だ。１０人が死傷した大事故で、事の内容は、無免許運転を繰り返したあげく大事故を起こし、事故直後も当の張本人たちは犠牲者の介抱もせず携帯にほうけ、しかも車は知り合いから半ば強奪して乗り回していたとのこと。しかしこの行為がこの種の極刑である危険運転致死傷罪には当たらないだろうと弁護士は言う。何故なら危険運転致死傷罪になる要件は、アルコール又は薬物が原因で人を負傷させた者、又は未熟な運転によって人を死傷させた者の二点。被疑者はアルコール等を飲んではいなし運転は未熟ではないから該当しないだろうと言う。しかもあろうことか無免許運転を繰り返した経験もあり、当日前夜長時間にわたり運転していたので運転には長けている、とダメ押しする。こんなことがあっても良いのだろうか。こんな法律上の解釈は全く間違っている。本来罰を罰だと決めることが、裁判官や検事や弁護士の仕事のはずだ。しかし残念ながら今の裁判官や検事や弁護士らは、罰を罰と考えるのではなく、法律の文言を如何に咀嚼するかにあるかのゲーム感覚に陥っているように見える。これが今の司法界の最大の問題と思う。殺人を犯しても意識がなければ罪はない、というのが今の法律。完全に間違っている。罪は罪としてその重さを裁き、裁いた後で情状酌量を考慮すべきものだ。司法を司法し、裁判官を裁判することが必要な時代になりつつあるらしい。非常に残念。

24日 4月 2012

職場の受動喫煙防止を義務付けることにしていたが、何もしなくても良い努力規定へと大幅に後退することになりそうだ。腰の据わっていない民主が、飲食店やホテルや与野党の喫煙派議員に押し切られてしまった格好だ。職場は公共の場といえるのだから病院学校のように義務付けるべきもの。受動喫煙は肺がん発症の主要因であり、決して損得や嗜好などの理由で努力規定に格下げするようなことがあってはならない。そもそも日本におけるタバコに対する認識自体が、世界常識から大きくかけ離れていることを認識すべきだ。全日本女子バレーボールチームのユニフォームには「ＪＴ」ロゴがくっ付いている。外国では決してあり得ない光景で、それを見た外人は目を白黒させる。飲食店やホテルが分煙を出来ないのならば、喫煙／禁煙を選択出来るルールにすると良い。喫煙OKにしたいのであれば、全従業員に喫煙者を雇うか非喫煙者の受動喫煙容認の確認書を貰い、入口に喫煙店マークでも掲示するような法律にすれば良い。要は受動喫煙したくない人が受動喫煙しないようなシステムにすれば良いだけの話だ。同時に厚労省は、タバコは大麻以上に有害である事実を国民に喧伝し、真の健康維持をはかるべきだと思う。

23日 4月 2012

京都でまた悲惨な交通事故が起きた。幹線道路の抜け道でガードレールもない児童たちの通学路で、夜中中車を乗り回していた無免許の若者の居眠り運転により、児童と妊婦さんが犠牲になった。容疑者は当然危険運転致死傷罪で裁かれるべきだが、児童の安全を確保する対策をとることが最優先に為されるべきだと思う。児童たちの校長は何らかの対策をとりたいと言っているが、事の重大さは一学校だけのレベルの問題ではない。国内の交通ルールを抜本から見直し歩行者の安全を確保する必要がある。自分が住んでいる町には車のスピードが上がらないよう路上にハンプを設けてある道路がある。自分も一度車で通ったことがあるが、スピードを上げるとかなりの衝撃があり低速でしか走れない効果がある。しかもかなり気を遣い走りにくいので、その道は二度と通ったことはない。ハンプが車を締め出す効果は抜群だ。悲しいことにスピード制限や罰則強化だけでは大きな効果は望めない。物理的なスピード制限手段の検討と実施が必要だと思う。

22日 4月 2012

我が耳を疑う話がある。なんと農水省が食品業界に対し放射性物質について独自の厳しい安全基準を設けないよう要請したとのこと。原発事故後に設定した一般食品の放射性セシウムの暫定規制値は５００ベクレル。この４月に新基準として１００ベクレルに変更した。しかし独自に２５ベクレルを基準とするスーパーが多いため、それに対する要請だ。問題は三つある。一つ目は、原発事故後は何故５００ベクレルで良かったのか、二つ目は、何故１００ベクレルに下げる事が出来たのか、三つ目は、何故農水省が２５ベクレルを過剰基準だと言えるのか。諸悪の根源は農水省の放射性物質基準値についての説明不足にある。国が勝手に高い基準値を設定すれば国民は自衛のため低い基準値で運用する。国が５００と言えば国民は１００で、１００と言えば２５で運用する。一口で言えば、国民は国の基準値など信用していないからだ。今農水省がやるべきことは二重基準をなくすことではない。放射能の安全の基準値を明確に説明し国民の理解を得ることに尽きる。農水省には真面な仕事をしてもらいたい。

21日 4月 2012

「茶のしずく石鹸」で小麦アレルギーを発症した被害者５３５人が、製造物責任法に基づく損害賠償を求める訴訟を起こした。請求総額は７０億円以上。茶のしずくはシミに効果があると謳い文句の洗顔用石鹸だが、その成分に加水分解コムギというグルテンの加水分解物を含んでいたことが問題だった。当時苦情発生後厚労省は小麦アレルギーの警告を出したが、消費者庁はホームページに注意を促す程度の対応しか取らなかったため被害が拡大した。結局消費者庁の不作為がこの事件を拡大させてしまったと言える。消費者庁は、消費者の視点から政策全般を監視する組織の実現を目指して２００９年に発足した。内閣府特命担当大臣（消費者及び食品安全担当）は初代の福島瑞穂に続き荒井聰、岡崎トミ子、蓮舫、細野豪志、山岡賢次、松原仁と僅か２年半で７人も替わった腰掛座席で、元々仕事への期待など望むべくもない。だが消費者庁とは、政治家にとっては軽い腰掛椅子かもしれないが、国民にとっては極めて重要な存在だ。審議拒否遊びをしている政治家には眼中に国民のことなど入らないだろう。しかし政治家は政治家のためにあるのではなく、国民のために存在すべきだ。それに気づいた政治家集団が次の政権を取る資格を得る事が出来ることにならなくてはならない。