不健全な五輪

IOCも菅首相も東京五輪を中止出来ない理由を明言しない。でもNYタイムズ紙が６つの数字を使って説明している。後日に残るよう記しておくことにした。１５４億ドル：開催されなければ記録的膨大な投資である１５４億ドルが無駄になる。４０億ドル：IOCの収入の７３％を占めていてテレビ放映権４０億ドルを返金しなければならない。１２．５億ドル：米国での放送権を持つNBCユニバーサル社は、東京五輪の国内広告を１２．５億ドル販売してしまっている。５．５億ドル：IOCは各国OCに配分し、それが各国の重要な財政基盤になっている。１５，５００人：２００カ国以上のアスリートが１年間の延期に耐えて開催を待ち望んでいる。３７％：菅首相の現在の支持率で、菅は秋の衆院選があるため政治的に中止出来ない。結局、基本的には「これだけのお金や人が動いており中止は出来ない」という記事だ。五輪の行き過ぎた商業主義が、動きの止まらないモンスターと化している。実に不健全な五輪だと思う。