柔道元世界女王の山口香JOC理事がニューズウィークのインタビューで東京五輪開催についての持論を唱え話題になっている。週刊ゲンダイの記事は、五輪は開催されると思うが安全ではなく危険で、海外選手には練習パートナーが無いのでアンフェアで、貴族のスポーツとなり税金が使われていて国民の不興を買っているというもの。でも、ニューズウイークの記事を読むと、ニュアンスは大分違う。山口理事が言おうとしていることは次の通り。NOとは言えない日本が問題。日本人は何かを頼まれると、出来ないと分かっていても善処しますとか曖昧な返事をする。IOCは「出来る」と捉える。だからIOCはJOCや日本政府が大丈夫だと言っているのに、なぜ国民は怒っているのか?と不思議に思う齟齬が生まれる。またIOCからは、日本のコロナ感染者数から見てコントロールされていると見ているはず。医療現場の状況がIOCに伝わっていないから。選手及び関係者の感染防止策はあるが、それを取り巻く国民の感染防止策は無い。外国人選手の移動は原則送迎バスで行い外出は禁止なので彼らのメンタルヘルスが心配だ。要するに、五輪組織委と政府の不作為を指摘している。五輪組織委と政府は徹底的に山口発言を無視する方針らしいが、本当に五輪を開催したい気持ちがあるのならば、山口理事の指摘を即行動に移すべきだと思う。
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