IOCの横暴の根源

IOCの横暴が益々激しくなってきた。ディック・パウンドIOC最古参委員は、菅首相が中止を求めても開催すると言い出した。何故なら、もし菅が中止を言い出しても個人の意見に過ぎないからだと言い切ったという。更にIOCは、五輪参加選手らに「コロナで死亡は自己責任」という過去に例が無い同意書の提出を義務付けた。参加してコロナに罹るのは選手の責任という訳だ。世界中に変異株が蔓延し始めているのに無責任極まりない。では、何故IOCはこれ程までに暴言を吐くことが出来るのだろうか。一言で言えば、腐敗した五輪貴族の懐に入る賄賂の存在だ。IOCの資料によれば、２０１３年から２０１６年までのIOCの収入は約６２００億円で、その７３％が放映権料。収入の９０％が世界各国にアマチュアスポーツの強化費用として分配される。でもオリンピック開催地を決めるとき、賄賂でIOC委員を買収しないと当選は不可能。竹田JOC前会長は、IOCの委員を約２億２千万円で買収した容疑でフランス司法当局の追及を受け、事実を認めている。要するに、IOCはアマチュアスポーツの強化に貢献しているものの、裏では五輪貴族が甘い蜜を吸っているのだ。五輪強行を目指すのは甘い蜜を吸っているIOC役員。たとえ開催地が中止を叫んでも五輪を中止するはずがない。コロナ禍で良かったことが一つある。IOCの体質の暴露だ。これを機にIOCの刷新が進めば、コロナ様々という時代が来るかもしれない。