気象庁の言葉遊び

気象庁が大地震発生後の余震確率の公表方法を見直ししたと発表した。熊本地震の余震確率情報で被害がより拡大したと批判を受けたからだ。マグニチュード６．５の地震発生後「今後３日間に震度６弱以上の余震が起きる可能性は２０％」と公表した翌日に、より大きなマグニチュード７．３の地震が発生。「余震２０％」の表現で危険性が低いと考えて自宅に留まり亡くなった人の被害が拡大した。今後は「震度６弱以上となる地震の発生確率は平常時の３０倍」などと公表するという。余震が本震よりも大きかった事への反省らしい。だが「余震２０％」にしても「平常時の３０倍」にしても、我々住民にとっては実感が湧かない。もっと住民に注意を喚起させる表現は無いものかと思う。一方、政府の地震調査研究推進本部が、全国の活断層帯の長期評価について、S、A、Z、Xの４段階に分けて公表する案をまとめた。Sランクは３０年以内に大きな地震が起こり得るリスクが「高い」、Aは「やや高い」という具合だ。従来は、３０年以内の地震発生確率を数値で示して「高い」なのどの補足情報を付けて公表していた。だが、これも気象庁の余震確率と同様に実感が湧かない。どうも批判を避けるための言葉遊びとしか思えない。その点、MEGA地震予測は優れものだ。測量学の世界的権威である村井東大名誉教授が考案した地震予知法で実績を上げている。GPSデータにより全国各地点での地面の動きを解析し、歪み状況を把握する。極めて直接的でかつ数値化出来る方法といえる。最近首都圏で大きな地震が頻発している。MEGA地震予測は今まで出したことのない最高レベルの５に引き上げ注意を喚起している。ナマズだってバカにしてはいけない。より広く地震予知法を検討する必要がある。地震学会は確率ばかりに拘っていると、何の役にも立たないお荷物になってしまうと思うのだが。