昨日は車山山頂までリフトで登り帰りは自前の足でテクテクと下山した。山頂の眺めは素晴らしく八ヶ岳のすそ野に広がる多彩な緑に敷き詰められた景色に心が癒された。今日は北八ヶ岳ロープウェイで標高２２３７mの山頂にある坪庭を散策。生憎やや曇り空で日本三大アルプスは眺望出来なかったが、昨日登った車山山頂が見え何となく仲間のような親しみを感じた。下山後はパターゴルフ、イタメシの昼食、乙女滝でマイナスイオン浴、横谷温泉の黄金色の温泉入浴、無農薬野菜の買い出し、陶芸体験と大忙し。陶芸体験教室では、生まれて初めてパスタ用の大きな深皿を作り、陶芸と先生との会話と猫との遊びを楽しんだ。深皿は１～２か月後に出来上がるとのこと。今からその器に盛るパスタやカレーのレシピを何にしようか考えている。我が子のような器に盛る料理は間違いなく美味いものになるに違いない。手をかける喜びとは、こういうものなのだろうと思う。
連日の蒸し暑さにホトホト疲れ、生気を取り戻すため高原に行くことにした。場所は蓼科。茅野でレンタカーを手配し蓼科湖経由で白樺湖を目指した。昼食は口コミで有名な蕎麦の利休庵。無農薬野菜の黒天ざるそばが人気ナンバーワンとのことでトライした。確かに美味かった。黒と言っても真っ黒ではなく、普通の天麩羅が白っぽいきつね色に対してやや浅黒いという意味での黒。黒いのは天麩羅の衣に蕎麦を使っているためで、技術の内容は分からないが、衣はパリパリで中身はしっとりほっこり。兎に角今まで食べた天麩羅の中で一番美味かった。天麩羅は料理分野としては揚げ物に定義されていると思うが、初めて天麩羅は蒸し料理であることを実感した。蒸し暑さに急かされて、蒸し料理を堪能した一日であった。蓼科は湿度が低く、日向は暑くても日陰は涼しく肌はベトつかない。露天風呂の暖かさも出た後の涼しさも心地よく肌はサラっとしたまま。完全に蒸し暑さから解放され久々に生気が甦り目的は達成された。「来年の夏は１か月ほど高原で暮らそう」と毎年言っているが、そのうち夢が実現することを夢見ている次第。
参議院で首相問責決議が可決された煽りで赤字国債発行に必要な特例公債法案の今国会での成立が困難になった。今年度の予算９０．３兆円のうち３８．３兆円を赤字国債発行で賄う予定であったが執行できなくなり、今のペースで予算を使い続けると１０月には財源が底を突くとのこと。すると直ぐに地方交付税の支払いが延期され行政サービスが停止し国民生活に大きな支障を及ぼすことになる。国民には大迷惑となるが政治家先生たちは百も承知だ。国民の生活などより政局の方が極めて大事という参院議員の先生たち。首相問責決議は良識の府である参議院の伝家の宝刀と言うが、それは昔話。今の参議院は良識ではなく政局の府に成り下がり、問責決議も「一応選挙前に形作りをしておこう」という伝家の竹光だ。いまの参議院は不要だ、早く参議院を廃止し一院制にした方が良い。野党は合体し「国民の生活が台無し党」と名乗るがよい。名は体を表していると称賛されるに違いない。
国際野球連盟公認の野球の世界一決定戦であるワールド・ベースボール・クラシックWBCの参加について日本プロ野球選手会が不参加を表明し揉めている。WBCへの回答期限は今月中、もう残された時間はない。日本が不参加でもWBCは開催されることになっている。選手会の反対理由は「利益配分の不公平」で「５年先１０年先を考えて」反対しているとのことだが、その理屈が良く分からない。選手会は第１回目WBCのときも「利益配分の不公平」を理由に反対したが「不参加は国際的な孤立を招くだけ」との結論に至り参加した。現在も状況は同じだが今回は「利益配分の不公平」を理由に不参加表明へと変わった。WBC参加チームは従来の１６から２８カ国に増え、世界的にはマイナーな野球がメジャーになるかもしれない状況にある。今もし日本が参加を見送れば、日本のプロ野球は５年先も１０年先もWBC開催中は寒さを堪えて侘しいオープン戦をしていることになる。選手会の不参加は、日本のプロ野球を草野球化してしまうことになるだろう。WBCに参加すべし。
サムスンとの訴訟でアップルの秘密のベールが剥がされつつある。デザインはソニーを、画面の指操作は三菱電機を参考にiPhoneは創り上げられたらしい。しかし今やアップルの時価総額は史上最高の４９兆円。片やサムスンは三洋電機やNECや東芝の技術を導入し、後発事業を短期間で成長加速させるファストフォロワー。今や液晶パネルも半導体も世界最大手で売上１１兆円純利益９千億円。両社ともカリスマによるトップダウン経営が特長だ。一方日本のソニー、パナソニック、シャープはテレビが足を引っ張り大赤字の地獄の中を徘徊中だ。特にシャープは来年まで存在していないかもしないほど深刻な状況にある。この３社にはカリスマがいない。サラリーマン社長がボトムアップで経営の一部を担当しているに過ぎない。皆で渡れば怖くないと高を括っていたが、皆こけたというところだろう。アップルやサムスンと日本のメーカーが天と地のほどの差がついたのは、経営者の先見性の高さと意志の強さと決断の速さにありそうだ。勿論日本でも先見性と意志と決断力のない経営者など不要。一度自分の会社の経営者が適切か見直す目を持つことが、会社のためというものだ。
米国でのアップル対サムスンのスマホ特許訴訟は、アップルの全面勝訴となった。この裁判で最も注目されたのが、この訴訟を担当した裁判所の韓国系米国人ルーシー・コー判事。果たして韓国系米国人が韓国サムスンの裁判を公平に裁けるのかという点だ。サムスン全面敗訴で結審し疑いは払しょくされた。コー判事の両親は昔の韓国の軍事政権に嫌気して米国に移住した後にコー判事を出産した。米国の公立校では毎日星条旗の前で「私はアメリカ合衆国の国旗とその旗が象徴する全ての人のための自由と正義を備えた神の下にあって不可分な一つの国家である共和国に忠誠を誓います」と唱和する愛国心育成の教育をしている。結局コー判事は米国で生まれ米国の教育を受け育った米国人だった。一方韓国では未だに反日教育が行われており、いま親日家と言えば石が飛んでくる状況にある。戦争を経験した老年の韓国人はさほど反日感情はないのに、反日教育を受けた世代の反日感情が激しい。韓国の反日感情は徹底した反日教育が産み出していることが良く解る。教育は重要だ。憎しみを教えても得られるものはない。韓国はもうそろそろ前向きな教育方針に変える時期に来ている。翻って日本の教育は右翼ではない愛国心を尊ぶ教育にシフトすべき時が近づいていると思う。
人間ドッグ受診者約３００万人のうち、異常なしの人はたったの８％弱とのこと、本当だろうか。一昔前の健康診断は、１項目につき全被測定者の５％を異常と定義していた。即ち１項目につき９５％が正常で５％が異常としていた。診断項目が３５ある健康診断の場合、正常者は０．９５の３５乗＝１７％で残りの８３％は異常となる方法を採っていた。更に最近は生活習慣病に関する項目の判定基準が厳しくなり、肝機能異常や高コレステロールなどの１項目で約３割が異常と判断されるようになっている。自分の周りを見回しても１０人のうち９人が異常であるとは到底思えない。高齢化などにより異常が増える傾向にあることは理解出来るが、健康診断そのものが実態に合っていないのが現状だ。本来健康診断とは、健康状態を評価することで異常な人を発見し早期治療に役立てるためにあるもののはずだ。ところが今の健康診断は正常者も異常者に加え健康異常者を増殖させ莫大な医療費を負担させるシステムになってしまっている。昨年度の医療費が過去最高の３８兆円に膨れ上がった要因はここにもある。厚労省は予算を積み増す前に、正常者は正常と異常者は異常と診断できる健康診断システムに改める必要がある。
ロ韓中が申し合わせたように日本の領有権問題に迫ってきた一因は、民主の外交軽視と外交無知にあるようだ。しかし竹島の対応を見ていると、首相が鳩山でもなく菅でもなく野田であったことが幸いだと思う。もしもの話だが、もし鳩山であったらどうなっていただろうか。竹島の不法占拠は１９５３年に始まり、当時の吉田首相はすぐに国際司法裁判所への付託を提案したが韓国が拒否。その後鳩山一郎が首相になったが、この時強硬な姿勢で韓国と争わず決着させなかったことがその後の５０年もの韓国占拠を生ませてしまったと言える。今もし鳩山由紀夫が現首相だったら、友愛と称して竹島を韓国に献上すると言い出していたかもしれない。もし菅であったらどうなっていただろうか。イラ菅であれば、即思いつく限りの経済制裁を実行し、ひょっとすると自身で竹島にまで乗り込んで、韓国との関係は最早修復不可能な事態になっていたかもしれない。野田は法と正義に基づいて平和的、外交的に問題解決を目指すと言っている。首相として言うべきことは言う。世界に日本の状況を発信して理解を得る努力をする。あくまで紳士的に品位を保ち対応する。出来る限りの対抗処置を考え、韓国に思い知らしめる。状況により毅然として対策を実行する。今後の野田にはこのようなことを期待したい。これは首相マターだ、丸投げは決して許されない。
竹島をめぐり日韓両国の謝罪と撤回の応酬が続いていて、経済報復にまで発展しそうな状況にあるが、そうならないうちに収束させる方がお互いの身のためになる。EUでは９月にギリシャの進捗状況の報告があり３兆円を注ぎ込むか否かが決定される。ギリシャの改革は進んでいないからNOの結論になりEUは大混乱になるはずだ。日本も韓国も大打撃を受けることになる。特に韓国は悲惨な状況になる。韓国は輸出額がGDP対比で５０％を超える輸出国で、ここ最近の輸出の落ち込みは酷く急速に経済が悪化している。９月のギリシャが現実となれば韓国経済は壊滅的な状況となり１９７７年IMF介入の悪夢が再来することになる。このような経済見通しの中で、日韓両国が経済報復を考えることなどあり得ない。韓国の最優先課題は経済の立て直しにあるのに、李大統領は何故この時期に竹島で大騒ぎを作り出したのだろうか。経済に強い大統領が経済を立て直せない不満からか、国民の目線を経済から逸らすためか、竹島こそが名を残すことになると思っているのか、真相は分からない。少なくとも言えることは、すぐさま子供の喧嘩はやめることだ。対岸の火事はもうそこまで来ている。
原発の依存度に関する世論調査結果が、圧倒的に「即時ゼロ」であったことで古川戦略相は、情けないことに「１５％の順次廃炉」の案から「即時ゼロ」に鞍替えをしようとしている。一方細野環境相は原発の今後の安全維持を図るためには原発技術の継承が必要であることを考慮し「順次の１５％」案を主張している。この事実だけで古川が戦略相として落第であることが良く分かる。福島原発による放射能汚染という現実が、既に日本の脱原発依存を決定付けている。脱原発という条件のもとで如何に安全かつ安価に収束させていくかが日本の課題となっているのが現状だ。この期に及んで戦略相が脱原発宣言とは如何なものか。開いた口が塞がらない。簡単に言うと古川は１周遅れのノータリンに違いない。戦略相の職務は、脱原発のために何を為すべきかを明確にすることと、脱原発と新エネルギー開発のバランスを考慮し経済に支障のないようエネルギー政策を組み立てることに尽きる。戦略相は決してポピュリズムに陥ってはならない。即脱原発では無理がある、新エネルギーの創出は簡単ではない。新エネルギー創出は簡単と思うことが将来を見誤ることになる。数十年先の日本を見据え緻密な計画と確固たる信念で日本の将来を導く必要がある。原発はない方が良いが今は必要だ。やるべきことは４０年廃炉を徹底し、かつその間に原発技術の劣化がないよう「１５％」計画を実行できるようにすることだ。残念ながら選挙票に眼がちらつく古川戦略相には本当の戦略が見えない。元々選挙票がなくても見えないのだろうと推察はしているが。
３．１４１５９２６５という数字、これは円の周の長さと直径の比として定義される数学定数である円周率パイの値だ。パイの値は既に紀元前３０００年の古代エジプト時代に３より少し大きめと分かっており、紀元前２５０年ころにはアルキメデスが現在の値とほぼ同じの数値を導き出していたほど歴史の古いものだ。それを日本のゆとり教育ではパイ＝３として古代エジプト時代のレベルに戻してしまった。パイ＝３は教育レベルを下げてしまったゆとり教育の象徴と言える。幸い小中学校では昨年から脱ゆとり教育が始まっている。パイ＝３．１４をベースに基礎学力の向上を図ってほしいものだと思う。話は変わるが、アメリカの総人口が８月１４日東部時間の午後２時半に３億１４１５万９２６５人になり円周率と同じ並びになったとのこと。ひょっとするとこんなことをきっかけにアメリカの数学レベルが上がることになるかもしれない。
尖閣諸島に上陸した地方議員たち１０人は御咎めなしという裁きになるらしい。上陸者たちは疎開船犠牲者の慰霊と称して島に近づき泳いで島に渡り灯台に日の丸を立てて万歳をした。その目的は何だったのだろうか。尖閣諸島は元々日本が実効支配しているから日本の領土であることを証明することが目的ではない。慰霊のためなら上陸は必要ない。一時的な感情の高まりによる暴走行為と見るべきだろう。そしてその成果は何だったのだろうか。この上陸行為は日本にとって損はあっても何の利益もない。得をしたのは中国政府だ。地方議員たちが勝手に反日感情を煽ってくれたので、中国にとってはメダルを授与したいほどの応援団と思っているに違いない。ひょっとするとこの地方議員たちは中国の回し者かもしれない。日本の領土が本当に大切と思うなら、他国に違法支配されている北方領土や竹島に上陸すべきだ。尖閣では日本政府が身の安全を守ってくれるので安心だが、北方領土や竹島に侵入するとどうなるか分からないほど危険。それを承知で尖閣に上陸したのは単なる選挙目当てのパフォーマンスそのものだ。次期地方選で住民の良識ある判断を期待したい。
今日の日経に笑い話のような記事が載っていた。「気象庁が許可審査基準を改正し、これまで７日先までしか許可していなかった民間気象事業者向けの天気予報を１０日先まで出来るよう解禁した」という記事。気象協会の検証では、７日先の的中率は５０％で９日先は４０％。ただし本家気象庁は精度が悪く的中率低下の批判を恐れ、従来通り７日先までしか公表しないとのこと。現在の週間天気予報は日替わりで予報内容が変わることが多く、大して当てにならないのが現状。気象庁は一体何を考えているのか笑ってしまう。こんな些細なことよりももっと驚いたことがある。今の天気予報は、７日先も１０日先も天気占いの域を出ないのが実力なので、誰が占おうが予言しようが予報しようが一向に構わないはずだ。どうでもいいようなものに気象庁が規制をかけていることこそが、規制天国日本の笑い話の一話と言える。
例年お盆は子供たち家族の全員集合する日があったが、今年は各家族が入れ替わりの分散となり１１日から今日まで、誰かしら居たが全員集合の日はなかった。一時も留まることなく状況は変化する。長男は秋から海外勤務になることになり今後の生活設定を検討中。次男はコールセンターから営業に移りかつ職責も上がり仕事に出ずっぱりの奮闘中。三男は本人そっくりの子供が生まれ増々子供好きな性格を拡大中。３０代の子供たちの変化も大きいが、孫たちの変化はもっと大きい。ピアノやダンス、ゴルフにサッカー等々才能を伸ばしている。子供たちと孫たちに共通しているのはiPadの無料アプリだ。孫が遊びに来るからと事前に孫たちが楽しめるような無料アプリをダウンロードしている。勿論目論み通り孫たちはアプリを楽しんでいるが、意外なのが孫の親である子供たちも楽しんでいることだ。普段は家内が調べものでiPadを使いこなしている。スティーブ・ジョブズさんってすごいと思う。
竹島のことは良く知らない。李大統領が禁じ手の上陸をしたからには、何か特別な理由でもあるのかと思い竹島の歴史を調べてみた。竹島は１９０５年日本政府が閣議決定し、正式に日本の領土となった。１９５２年韓国が李承晩ラインを一方的に設定してから竹島の占領が始まった。竹島は１９５２年まで朝鮮の一部として取り扱われたことも領有権の主張がなされたこともなかった。１９５４年から今年に至るまで韓国が武力による実効支配をしているが、日本政府は毎年韓国に対して不法な支配であるとの口上書を提出している。一方韓国側の主張は、１９０５年の閣議決定は日本が一方的にしたもので、日本の竹島編入が後の韓国併合の始まりとなり、日本が領土紛争を作り上げている。１７世紀末、朝鮮の民間人が日本人の呼ぶ竹島が韓国の歴史書「太宗実録」に出てくる于山島のことだと言った逸話が残っている。これが韓国領土主張の大元だ。要は、李承晩ラインにより竹島の存在を知ったため後から民話の類いをこじつけたものらしい。領土問題は根が深く難しい問題ではあるが、今この時期に敢えて韓国大統領が最優先にするほど喫緊な課題ではない。単に李大統領の人気挽回策と見るべきだろう。それにしても一国のリーダーの軽率な行動が今後に与える悪影響を考えると背筋が寒くなる。リーダー選びは極めて重要であることを再認識した次第。
セルロースをバイオエタノールの原料となる糖分に分解する夢の酵素が見つかったとか。マリアナ海溝水深１万mに住むカイコウオオソコエビの体内にある酵素で、エビは食べた植物片をこの酵素で糖分に変えているらしい。おがくずや紙にこの酵素を反応させると室温で糖分に分解することを確認したとのこと。バイオエタノールは主にトウモロコシから作られており食用を圧迫している。トウモロコシは世界三大穀物の一つで、人間の食料、家畜の飼料、コーンスターチ、油として使われている重要な穀物。年間世界生産量は８億万トン以上で、米国が４割を占め、米国のトウモロコシ消費の４割が何とエタノール生産に使われているのが現状だ。今年の米国は大干ばつによりトウモロコシは大凶作で、エタノール向けを止めるよう声が高まっている。元々人間の食料を燃料として使用する考え方自体が間違っており天に唾吐く行為と言える。しかし、この夢の酵素によるエタノール生産が工業化出来ればそれも解消されることになる。是非とも国を挙げて研究開発に取り組み工業化を目指してほしいと願う。
８月１５日、今日は日本で言えば終戦記念日。当時の大方の日本人は戦争が終わったことでほっとしていたはずだ。昔の軍隊が独走した挙句の果ての被害者は、対戦国と東南アジアの諸国と沖縄と日本自身であることは、正しい認識があれば誰もが知っている。戦争はどちらにも言い分はある。どちらかが悪いとは言い切れない。結局勝った方が正しく、負けた方が間違っていたと歴史には刻まれることになるのが常識だ。東京裁判が物語っている。石油供給を絶ち日本に戦争を仕向けた米国、真珠湾攻撃を知っていながら阻止しなかったトルーマン大統領、戦争終結とは関係なく原爆の威力を知らしめるために投下した米国、戦争とは関係ない東京一般市民を大量虐殺した米国等々、戦争犯罪は明らかに存在しているが遡及は出来ない。しかし米国は戦勝国だから米国の主張の通りの戦後となる。戦勝国が変われば歴史観も変わる。一方韓国の李大統領が竹島訪問や天皇謝罪などで悪乗りしている。国を代表するレベルであれば己の損得よりも国益を優先する思考を大切にすべきだ。それが大人と言うものだ。
夏の全国高校野球が開幕した。以前は「ふるさとの代表校」を一生懸命応援するのが常識だったが、最近は事情が異なるらしい。香川県の香川西高と島根県の立正大淞南は、何とメンバー全員が他県出身者で占められている。激戦県では代表になるのが困難なため代表確率の高い過疎県に野球留学するからだ。ダルビッシュ有投手も田中将大投手も野球留学で名を馳せた。野球留学そのものが悪い訳ではない。ただメンバー全員がよそ者で占めるチームは行き過ぎのように思う。しかし地元の声援が結論を導き自然淘汰されていくことになるだろうから大した問題ではないだろう。県単位の競争は人口比率が極端に異なるため基本的に公平さに欠ける欠点がある。その公平さを補うものが野球留学だと考えれば、高校野球を楽しむための一工夫とも言える。しかし国民体育大会は酷い。当初、夏は東京、冬は北海道が優勝していたが、１９６４年から開催県が常に優勝するようになってしまっている。県対抗の国体は、抜本的な見直し時期に来ている。
政府が示した中長期エネルギー政策の選択肢について意見が割れている。２０３０年の電力に占める原発の割合を「０％」「１５％」「２０～２５％」の三者択一。簡単に言うと「０％」とは原発は稼働させない案、「１５％」は新たに原発を建設せず寿命４０年で順次廃炉にする案、「２０～２５％」は今まで通り原発を推進する案だ。政府が開いたエネルギー政策の意見聴取会では「０％」が７割を占めた。一方経団連が業界団体等を対象に調べた結果では「０％」と「１５％」を望ましいと答えた団体はなく「２０～２５％」が３８％だったとか。エネルギー政策は原発の割合だけが重要なのではなく、高コストの再生可能エネルギーをどう仮定するかが重要だ。政府案は再生可能エネルギーの割合を２５％以上と大きく設定しており非現実的なものになっている。原発事故が起こり心情的に「０％」を望む声が大きいことは理解出来るが、「０％」では経済活動を縮小せざるを得なくなる。一方「２０～２５％」で従来通り原発を推進しようなどというのは論外。現実に起きた放射能汚染をどう考えているのだろうか。結局「１５％」が妥当なところだろう。古川国家戦略相は新たなエネルギー政策に国民の声をどう反映させるかを考えるため、専門家会合で国民の声を分析するという。止めた方が良い。エネルギー政策の前提条件からして間違っているのだから。
国会の機能不全が続いており、その理由は与野党逆転の衆参院にあるというが果たして本当だろうか。原子力規制委員長の承認遅れは代表例だが、衆院で通過した案が尽く参院で否決され滞っている。特に国会同意人事が必要な日銀総裁、公正取引委員長、人事院等々は、２００７年に当時野党の民主党が参院の数の力で否決して以来、有ろうことかその遺伝子が自民参院に引き継がれ、参院否決が伝統化している。逆転国会の参院で通過するのは、政局絡みの談合で調整出来た消費増税くらいだから、情けない限りだ。本来参院の機能は良識の府、再考の府であるはずだが政局の府に成り下がってしまっている。従って今の参院は情けないことに第二小衆院という位置付けだ。第二小衆院など必要はない、政局を混乱させるだけだ。参院は無用の長物と言うよりは毒そのものに化している。参院を廃止し一院制にした方が政治は機能するはずなのでベターだが、それではチェック機能がなくなってしまうのでベストではない。今の参院選挙は、衆院と同様に政党選挙であることが問題の根源だと思う。参院を良識の府とするためには、政党選挙を止め、良識あると自負する一個人が立候補するシステムに変更すべきだと思う。即ち、都道府県単位の選挙区制も全国単位の比例代表制も止めてしまい、一個人の全国立候補制にすることだ。参院の良識のない議員連中が、自らの改革なくして生き抜くことは出来ないことを知るべき時期が近づいている。
かつては「難しい竹島問題を管理していく」と言っていた李大統領が前言を翻して竹島を訪問し、竹島は韓国領土だとアピールした。一方政府が尖閣諸島沖中国漁船体当たり事件の対応を誤ったあと、中国漁業監視船の尖閣諸島周辺日本領海への侵入行為が続いている。また７月にロシアのメドベージェフ首相が北方領土の国後島を訪問し、ラブロフ外相は日本の抗議を感情的だとはねつけた。世界的にナショナリズムの傾向が強くなり、日本は防戦一方だ。日本は強く出てくる外国に対し、強い対抗処置を取ることがない。精々事前事後に「遺憾に思う」とか「強く抗議する」と弱々しくコメントを述べるに過ぎない。ロシアが国後島を訪問しても「遺憾」と言うだけなので、韓国が竹島訪問をと考えるのは当然。領海侵犯しても「イカン、ダメ」と言うだけなので、中国は回数を重ね領土の実績作りに励みだした。この構図は今流行りの「いじめ」に似ている。いじめられる子は、最初にいじめられた時に反抗しない。反抗しないからいじめっ子のいじめはどんどんエスカレートし、最終的に自殺にまでも追い込んでいくことになる。いじめの初期に反抗すればいじめから抜け出すチャンスは大きくなる。今の日本は「いじめられっ子」だ。いじめられないためには、日本の外交・防衛戦略を早急に構築する必要がある。日替わりの首相や外相が即席で何を言っても相手は動じない。芯の通った外交・防衛戦略こそが「腑抜けに金棒」となる。
「マイルドセブン」が「メビウス」に生まれ変わるらしい。自分がタバコを止めてからもう四半世紀以上が過ぎ、タバコのことなどすっかり頭から消えてしまっていたが、「マイルドセブン」の文字が懐かしく記事が目に付いた。「マイルドセブン」は、１９７７年に発売を開始し７８年から国内売上ナンバーワンを維持し、現在では、台湾や韓国、マレーシア、ロシアなど世界１７カ国で販売しているとのこと。名称変更は世界戦略を考えた結果だという。同時にJTの銘柄を見て驚いた。ウィンストン、キャメル、ベンソン＆ヘッジスなど、昔は外国のタバコであったが今ではJTとなり、更にJTはベルギーの手巻きタバコ大手のGryson社を５１０億円で買収するとのこと。「メビウス」といえばスペルは違うが「メビウスの帯」が有名だ。帯を１回ひねって端を張り合わせると出来る輪。この帯の面は裏表の区別がつけられず、右回りか左回りかの区別もつけられない。タバコは健康のために止めるのが一番だが、JTはメビウスで人を煙に巻く魂胆かもしれない。
五輪競技の選手がヘッドフォンをつけてじっと出番待ちをしている姿が目に付いた。スポーツ心理学によると、音楽は運動能力を向上させたり感情をコントロールして集中力を引き出す効果があるらしい。音楽と同様に運動能力向上に効果があるのがオノマトペ。オノマトペとは擬音語・擬態語のフランス語。ハンマー投げの室伏選手が投擲のとき発する「ンッガーーーッ」という絶叫のこと。「一流が使う魔法の言葉：藤野良孝：祥伝社」が詳しく説明している。あの絶叫は普段人体が筋肉にかけている神経のリミッターを外し爆発的な力を引き出すシャウト効果という技術とのこと。スポーツオノマトペのポイントは、音韻、リズム、呼吸。声は心のコンディションをデザインする。等々身体の動きを良くすることが書いてある。スポーツ選手にとって、音楽は麻薬のようなもので、オノマトペは魔法の言葉だ。ロンドン五輪も中盤を越えた。残り後半も音楽とオノマトペを活用し有終の美を飾ってほしいものだと願う。
解散・総選挙の時期を巡り、民主・自民・公明３党の党首会談が今夜行われることになったがまだ結果は出ていない。３党が合意した一体改革法案を、民主は採決の先送りをし、自民は合意を反故にしてでも解散を目指し、公明は合意順守の三つ巴。自民は解散後の総選挙予想が良いことが分かり、解散の日程を確約しなければ３党合意を反故にして内閣不信任決議案と問責決議案を提出するぞと野田に迫る。解散すれば民主壊滅は明らかなので民主は解散絶対反対。野田は解散日程は絶対確約できないと言っているので民主と自民の折り合う点は元々ない。自分の予想では、３党合意は成立し、その後若干の紆余曲折は有れ解散ではなく内閣総辞職になるはずだ。この一連の騒動は「コップの中の嵐」に過ぎず、たとえ民主が自民に変わっても何ら政治は変わらない。ただ「コップの中の嵐」が全ての事態を先延ばしするだけだ。「コップの中の嵐」の中には国民は存在しない。民主もダメ、自民もダメという状況下で真面な第三極が誕生し、真面な政治に戻っていくのならば「コップの中の嵐」は「瓢箪から駒」となるのだが。
東電は原発事故対応を記録した社内テレビ会議録画映像は、社内資料かつ個人のプライバシーに関わるとの理由で公開を拒んでいたが、枝野の事実上の行政指導もありやっと一部の報道機関に公開した。しかし映像は１５０時間あるのに閲覧可能時間は３０時間に限定し、内容はボカシや無声の加工が１６００ヶ所以上加えられており、真実を伝える記録にはなってはいない。この世界中を放射能の恐怖に陥れた原発事故に関する記録は、決して東電のみが社内資料などとして所有すべきものではない。国は一刻も早く東電から全資料を提供させるべきだ。例え東電が私物と言い張っても、これは原発事故事件の重要な証拠物件なのだから差し押さえる必要がある。また大事件の下では個人のプライバシーなどの優先順位は低くなって当たり前だ。社内のビデオに社員の言動が写っているから公開しないという東電の理屈は通らない。何か都合の悪い事を隠しているのかと勘繰られるだけのことだ。東電には原発事故後の対応のまずさと無責任さに辟易とさせられたが、このビデオ問題でも隠蔽体質に虫唾が走る思いにさせられた。以前このブログでも書いたが、東電は一度破綻処理すべきであった。破綻なくして体質は変わらない。
NASAの火星探査機キュリオシティが火星に無事着陸した。２００４年に着陸したローバーは約２００Kgの軽量だったが、今回のキュリオシティは何と９００Kg、自動車１台分の重さ。目的は生命の痕跡を探すこと。そのため１０種類の実験設備を搭載し、岩盤の掘削もできるロボットアームを装備。６５センチまでの障害物を乗り越えて、１日当たり約２００mを走行出来るとのこと。今までに火星への着陸は何回か成功しているので、着陸そのもには驚かなかったが、その着陸方法に驚かされた。９００Kgと重いため従来のエアバック方式が使えない。そこで考案したのがスカイクレーン着陸システム。まずパラシュートを使って降下させ、地表に近付いたところでバックパックが逆噴射して降下速度を緩め、続いてナイロン製のワイヤでキュリオシティをつり下げる「スカイクレーン」方式で地面に降ろす。タイヤが地面に接触したところでワイヤを切り離して着陸完了。NASAが「恐怖の７分間」と名付けた理由がよく解る。名前がキュリオシティだけに好奇心にかられた着陸であった。
北島選手の３連覇がかかった競泳男子２００ｍ平泳ぎ決勝で、北島は４位に敗れた。第一声で何を言うかに興味があった。第一声は「悔しいが諒がメダルを獲ってくれたので悔いはない」。第一声としてはなかなか言える言葉ではない。「３連覇を目指すというより、この４年間は自分に対しての挑戦だった」と言う言葉が裏付けているようだ。更に４００ｍメドレーリレーには入江、北島、松田、藤井が出場し、見事銀メダルを獲得した。レース前松田ら３人は「康介さんを手ぶらで帰すわけにいかない」と必死に頑張ることを誓っていたとのこと。そしてレース後は「日本競泳陣の２７人で取ったメダルだ」とチームワークの良さもアピールした。日本の水泳陣は期待以上の成果を上げた。水泳は基本的には個人競技ではあるが、チームとして一つにまとめ上げた首脳陣の素晴らしさが光る。もし首脳陣レースというものがあれば、日本は間違いなく金メダルを獲得したに違いない。
原子力規制委員会の委員人事が大詰めを迎え賛否両論花盛りだ。委員は５名で任期は５年。三条委員会だから実権を持つ。人事案では原子力の専門家は勿論のこと、原子炉や地震学、放射線医学の専門家、原子力問題に詳しい元外交官と多彩な顔ぶれとなっており、放射線の安全基準や耐震基準の見直し、国際的な核テロ対策など幅広い業務を所管することを踏まえたことが窺える。問題は委員長の田中俊一元原子力委員会委員長代理だ。原子力を推進する組織で主導的な立場にいた「原子力ムラ」の一員ではないかと就任に反対の意見がある。しかし田中氏は原発事故後国に対して緊急課題として、（１）国の責任で放射能除染に早急に着手すること、（２）放射能除染に伴う廃棄物の最終処分方法を早急に提示すること、（３）住民に対する健康管理、を提言し、実際に福島の除染活動に携わってきた経験がある。本人の「原子力に関わってきた人間として、どんなに反省してもしきれる問題ではない」と言う発言には真実味がある。ここは一度田中氏を信じて日本の原子力規制を任せてみようではないかと思う。
本来であればアメリカのオスプレイ配備計画が決定した後のモロッコとフロリダの事故が起きた時に、日本はすかさずアメリカにオスプレイの安全性を問うべきであった。政府が積極的に防衛上の安全と地元の安全を考慮した行動を取っていれば状況は変わっていたに違いない。政府は後手を引いて遅ればせながら森本防衛相をアメリカに行かせ事故の報告書を要求させた。更に森本はオスプレイに試乗し「オスプレイは想像以上に安定している」とアピール。この手のパフォーマンスは幾らでもある。カイワレを笑顔で食べた菅元厚生相、BSEで焼肉を頬張った武部元農水相らが行ったアピールが如何にマイナスイメージであったかを忘れてしまったのだろうか。特に森本防衛相は民間人であり政治家ではない。政治家ではない最大の利点は選挙を気にせず行動出来ることだ。しかし今の森本は自分の長所を理解出来ずに政界の流れに逆らわないような行動を取る間違いを犯しているように見える。森本のやるべきことは、日本の安全のためにオスプレイが如何に必要かということを国民に説明することと、オスプレイの安全性について客観的なデータを提供することに尽きる。森本には初心を忘れずに民間人だからこそ出来る仕事を遂行してほしいと思う。
昨年度東北に集中的に投下するために組んだ震災復興予算１５兆円のうち４割に当たる６兆円が使われずに余ったらしい。自治体への復興交付金は２割しか交付されておらず、被災者向け復興住宅の整備予算に至ってはほぼゼロに近いとのこと。地元が復興のため予算申請しても、殆んどが様々な規制によりはねつけられ復興が進まない状況にある。復興予算のうちの１兆円は今年度から東日本大震災復興特別会計に組み入れられ、大震災とは関係のない全国の国の施設の改修費に使われている。震災復興予算には大きな問題が三つある。一つは本当に必要としている被災地の復興には使われていないこと。一つは官僚が屁理屈をつけて被災地以外に流用していること。もう一つは復興予算の総額が実際の被害額に較べ大き過ぎたこと。「震災復興欺瞞の構図：原田泰：新潮新書」によると大震災で壊れた総額は高々６兆円と見積もっている。また予算総額が大きくなればなるほど復興スピードが遅くなるとも指摘している。以前は復興のための増税もやむなしと思っていたが、最近は復興増税反対に心が傾きかけている。
ロンドン五輪が競技以外の話題で盛り上がっている。柔道の審判判定を覆したジュリー制、フェンシングの魔の１秒、人種差別発言をしたサッカー選手の永久追放、バドミントン女子の無気力試合による８強の大量失格、女子サッカーの引き分け狙い等々。バドミントンとサッカーは同じ構図の問題を抱えている。バドミントンはこれまでトーナメント方式だったが、今大会からグループリーグ方式に変更された。グループ上位の２チームが決勝トーナメントに進出する。決勝トーナメントの枠順は既に決まっているので、各チームは様子を見ながら１位通過か２位通過を調整する事が出来る。決勝トーナメントの優位な枠順を得るために中国と韓国２組とインドネシアが、わざと負ける試合を行ったため世界バドミントン連盟はこれらのチームを失格処分した。サッカーも同じ方式で、日本の佐々木監督は決勝トーナメントが有利になるよう、対南アフリカ戦がドローに終わるよう采配を取った。しかし国際サッカー連盟は日本を規律委員会にかけないと発表した。同様な行為に対して異なる処分が行われるのも問題ではあるが、メダルを獲るためにわざと手を抜くことが有利となるシステム自体が最大の問題だ。１次リーグ／決勝トーナメント方式でも、１次リーグ終了後に決勝トーナメントの枠順を決めるようにすれば、このような問題は生じず選手は全力を出して試合に臨む事が出来るはずだ。今回のバドミントンの失格処分は取り消し８強による決勝トーナメントを行った方が良い。次回から１次リーグ終了後に決勝トーナメントの枠順を決める方式に改正するだけのことだ。五輪競技委員会は選手が最高に能力を発揮出来るようもっと知恵を絞るべきだと思う。