31日 5月 2021

WHOが新型コロナウイルス変異株の名称を、国名ではなくギリシャ文字を当てると発表した。イギリス型はアルファ、南アフリカ型はベータ、ブラジル型はガンマ、インド型はデルタという具合。その国の人々がいわれのない差別や中傷の対象となるのを避けることが狙いだというが、何か変だ。問題は２つある。１つは、変異株に限っていること。新型コロナウイルスの名称を変えるのならば、発祥元の中国型も入れるべきで、中国型をアルファとして、後は変異順に名付ければ良い。今回の改名案は如何にも中国隠しに映る。もう１つは、ギリシャ文字では科学的表現が曖昧になること。どのような変異をしているかを表す方が科学的だ。例えば、イギリス型はウイルスのタンパク質の５０１番目のアミノ酸がＮ（アスパラギン）からＹ（チロシン）に変わったからN５０１Yと表現する。ブラジル型はE４８４Kだ。イメージ的にも、アルファがベータに置き換わりつつある、と言うよりも、イギリス型が南アフリカ型に置き換わりつつあると表現した方が地理的な関係が理解し易い。どうも新型コロナウイルスに関しては、パンデミック宣言の遅れから始まり、WHOが防疫活動をディスターブしているように思えてならない。

30日 5月 2021

ミズノオープンでフィリピンのパグンサンが優勝し、全英オープンの出場権を獲得した。コロナ禍でハウスキャディーが不足し、セルフプレーOKとなった。キャディーがいないなら、通常は手引きカートを使うのが常識だ。ところが、パグンサンは全ホールを自らバッグを担いで回った。しかも、バッグに入れたクラブは１１本。規定では１４本まで入れることは出来るが、疲れるので体力温存を優先したという。ホール間移動中は鼻歌を口ずさみながらスマイル。プロゴルフ選手としては全く異質だ。パグンサンの逞しさを感じた。一方上半身が二回り大きくなった石川遼には肉体的な逞しさを感じたが、１４位タイで終わった。又吉直樹みたいな長髪が異常に感じた。相変わらず、ゴルフ以外の所に気が行っているようだ。スイング改造には集中しているが、ゴルフ以外の所に拘りが有り過ぎる。石川遼の戦績不良は、結果としてゴルフに集中出来ていないためなのかもしれない。

29日 5月 2021

何故今頃になって五輪開催の是非が騒がれるのだろうか。去年五輪が延期されるとき、専門家はコロナの収束には２、３年はかかると言っていた。森前組織委員会長は２年延期を進言し、IOCも２年延期を容認していた。でも、１年延期に固持したのが安倍前首相だった。初めからコロナ収束を想定し、２年延期にしていれば完全な形での開催も可能だったかもしれない。だが、安倍が総理として五輪の旗を振ることを切望し、１年延期を強行したのだ。しかしコロナ禍は専門家の予言通り未だに収束する気配さえ見せない。五輪は、海外観客無し、無観客そして中止へと追い詰められている。当然中止すべきと思うが、いま組織委は国内観客のみか無観客の選択に迫られている。このまま進み、無観客が選択され、次の段階で中止が選択されることが望ましい。安倍が総理として五輪の旗を振ることを切望さえしなければ、このような混乱は無かったはずだ。安倍にはもう一つの理由がある。黒川の検事総長就任が阻止され、河合杏里の１．５億円を懐に入れたことが検察に曝かれようとしている。それを阻止するには五輪強行で国民の目を反らすしかない。結局、五輪開催騒動は安倍個人の意向で右往左往されているようだ。

28日 5月 2021

IOCの横暴が益々激しくなってきた。ディック・パウンドIOC最古参委員は、菅首相が中止を求めても開催すると言い出した。何故なら、もし菅が中止を言い出しても個人の意見に過ぎないからだと言い切ったという。更にIOCは、五輪参加選手らに「コロナで死亡は自己責任」という過去に例が無い同意書の提出を義務付けた。参加してコロナに罹るのは選手の責任という訳だ。世界中に変異株が蔓延し始めているのに無責任極まりない。では、何故IOCはこれ程までに暴言を吐くことが出来るのだろうか。一言で言えば、腐敗した五輪貴族の懐に入る賄賂の存在だ。IOCの資料によれば、２０１３年から２０１６年までのIOCの収入は約６２００億円で、その７３％が放映権料。収入の９０％が世界各国にアマチュアスポーツの強化費用として分配される。でもオリンピック開催地を決めるとき、賄賂でIOC委員を買収しないと当選は不可能。竹田JOC前会長は、IOCの委員を約２億２千万円で買収した容疑でフランス司法当局の追及を受け、事実を認めている。要するに、IOCはアマチュアスポーツの強化に貢献しているものの、裏では五輪貴族が甘い蜜を吸っているのだ。五輪強行を目指すのは甘い蜜を吸っているIOC役員。たとえ開催地が中止を叫んでも五輪を中止するはずがない。コロナ禍で良かったことが一つある。IOCの体質の暴露だ。これを機にIOCの刷新が進めば、コロナ様々という時代が来るかもしれない。

27日 5月 2021

東京五輪の関係者用のプレーブック（ルールブック）が公表された。コロナ対策として、マスクをすること、最小限の物理的接触に心掛けること、PCR検査を受けること等が原則として書いてある。しかし、医学界で最も権威を持つ医学誌と称される「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」が、プレーブックについて「五輪を進めるというIOCの決意は最高の科学的証拠に基づいていない」と批判する論文を掲載した。方法も管理も穴があり過ぎると指摘している。例えば、コロナウイルス接触確認アプリと健康観察アプリのインストールで管理しようとしているが甘過ぎる。ウェアラブル端末にすべしと。またNBAなどが導入した厳格なプロトコルの教訓を参考にしていないなどだ。結論として、最も安全な選択肢は中止かもしれないと警告している。一方で、WHOはプレーブックを高く評価しているという。でも、IOCとWHOはズブズブの関係にある。しかも、テドロスWHO事務局長は後手後手でコロナ対策の初動に失敗し、感染を世界中に拡散させてしまった人物だ。テドロスがバッハを応援するのは、互いの尻拭いになるので当然の理屈なのかもしれない。

26日 5月 2021

五輪の強行開催を目指すIOCと政府の暴走が止まりそうもない。国民の８割が反対しているのは日本だけかと思っていたが、そうではない。公益財団法人新聞通信調査会が３月に実施した米国、フランス、中国、韓国、タイの５カ国の世論調査でも「中止」「再延期」がすべての国で７割を超えたという。今や五輪の開催は、IOCと日本政府だけが賛成で、世界中の７割の一般市民は反対という構図にある。でも口先だけで反対と言っても状況は変わらない。具体的な意思表明が必要だ。最早反対の署名を集めて政府に圧力をかける方法しか無さそうだ。五輪の中止を求めて、弁護士の宇都宮健児さんらが署名サイト「Change.org」を通じて呼びかけ始めたオンライン署名が開設して以来最多の３９万筆を超えたという。自分は今までSNSや署名サイトに賛同票を入れたことがない。でも、今回の五輪強行開催は目に余るものがある。早速、自分も１筆投じることにした。目に見える形で意思表示することが、政府を動かすと信じている。

25日 5月 2021

代々木公園の木々が伐採され、中止を求める声が広まっている。東京五輪のパブリックビューイングやイベントを行なう会場の設置作業だという。コロナが流行する前の計画では１日３万５０００人の来場者を見込んでいたとのこと。政府や東京都の言うステイホームとは全く逆行している。コロナで有ろうが無かろうが、計画通り突っ走る政府・都の姿勢を表す典型的な出来事だ。橋本五輪組織委員会長は「これから皆さんの声を聞くことが必要なのかと思う」と流暢だ。決して「聞く」とは断言しない。来場者を半減すれば良い程度に考えているのだろう。何事も計画通り進む。五輪中止を求める声に対し、首相も都知事も五輪委員長も五輪相も声を揃えて「安全安心な五輪にする」と言うが、その根拠は全く示さない。そこで分かった。「安全安心な五輪にする」は彼等の念仏なのだと。法然上人は念仏を唱えれば誰でも極楽浄土に往生出来ると諭した。彼等は「安全安心な五輪にする」と言うだけで、五輪は開催にこぎ着けると信じている五輪教の教徒なのだろう。

24日 5月 2021

米国務省が、コロナ感染拡大の日本への渡航警戒レベルを最高のレベル４に引き上げ、渡航中止を勧告した。日本はインドや仏と同じ扱いになった。米国と日本を比較すると、米国の感染者数は日本の約１００倍で、死者数も約１００倍。直近の１日当たりの感染者数は約１０倍になっている。この数字だけを見れば、米国務省は日本への渡航を奨励すべきであり、日本は米国への渡航を禁止すべきものと言える。では何故米国は日本への渡航を禁止したのだろうか。米CDCは過去にも何回か渡航禁止を出している。問題はいつも日本のワクチン不足だ。今回もそう。世界中でコロナが蔓延しているのに、日本のワクチン接種率は未だに２％程度。日本はワクチン未文化国だから、出入国は極めて危険と見做されているのだろう。そしてCDCは日本の医療体制が脆弱で、感染すれば入院すら出来ないことも熟知しているに違いない。更に言えば、米国人は日本人のように自粛に徹することなど出来ないことも考慮に入れたのかもしれない。

23日 5月 2021

五輪の強行開催派と中止派が鮮明になってきた。バッハIOC会長は「五輪の夢を実現するために、誰もがいくらかの犠牲を払わなければならない」と発言し、猛反発を受けている。ひょっとすると、バッハは隠れ中止派かもしれない。竹田恒泰は中止の世論に対し「賠償金を食らうことを知らない」「コロナに負けた烙印押される」と警鐘を鳴らしている。父が竹田前JOC会長だからコテコテの強行派になるのは宜なるかな。河合杏里の１．５億円は安倍前首相の懐に入り、検察が動くとの噂がある。二階は関与を否認し、安倍は菅を持ち上げ出した。検察を止められるのは菅しかいないと神頼みなのだろう。五輪が開催されれば、検察が動くチャンスは殆ど無くなる。開催は安倍の頼みの綱だ。一方中止派のメインは日本国民。８割が反対しているが、その声はIOCにも政権にも届かない。ソフトバンクグループの孫正義会長は開催の後遺症を危惧している。大企業経営者の中止派は珍しい。グレーテス国連事務総長が世界保健総会で「我々はウイルスと戦争をしているんだ。我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけた。五輪には、参加者の安全が深刻に脅かされている場合には開催都市からIOCに対して開催を返上できる規定がある。中止派が盛り返す基盤が出来た。開催派は自分都合で、中止派は健全志向と言えそうだ。

22日 5月 2021

海外の大手新聞社は、東京五輪を中止すべきと激しい調子で発信しているのに、日本の大手新聞社はマイルドだ。開催国だからとは思ったが、実情はコロナで五輪どころの騒ぎではない。何か変だなとは感じていた。それにはそれなりの理由があるようだ。五輪はお金がかかる。莫大な税金投入だけでなく、大手企業がスポンサーになる。従来、五輪スポンサーに大手新聞社は加わらないのが原則だった。何故なら、開催の是非はもちろん、開催方法や予算の執行状況などを国民が監視できるよう自由に報道するのがメディアの役割だからだ。会社で言えば監査役だ。ところが、東京五輪のスポンサーには大手新聞社が名を連ねている。協賛金が約６０億円のオフィシャルパートナーには読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞がなり、約１５億円のオフィシャルサポーターは産業経済新聞、北海道新聞という具合。禁じ手を地で行っているのだ。週刊ポストがこれらの新聞社に「開催に賛成なのか」をアンケートしたら、全ての新聞社が「お答えしかねる」との回答とのこと。新聞社は、国民の８割が開催に反対している声をどのように聞いているのだろうか。